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労働問題に強い弁護士に無料相談した体験談

私は従業員1000人以上の大手IT企業に就職し、SE(システムエンジニア)として、様々なシステムの開発プロジェクトに従事してきました。
どのプロジェクトでも仕事はけっこう忙しく、終電帰りの日が2ヶ月以上続くこともありました。

 

しかし私の会社はわりと穏やかな社風で、周りの同僚や上司にはいつも優しく接してもらっていたので、忙しい日々でも何とかSEの仕事をがんばって続けることができていました。

 

 

ところが、ある時とても口の悪い、パワハラ上司の下で働くことになってしまったのです。
パワハラ上司は会議のたびに、私の発言に少しでも間違ったところがあると「そうじゃねーだろ、なんでそんなことも分からねーんだよ!」といった感じで、とても口汚く私を責めてきました。

 

そんな風に人のことを、ヤクザのような口調で怒る上司と一緒に働くのは初めてでした。
私はとてもショックを受けてしまい、会社に行くことも嫌になってしまいました。

 

私は毎日、SEの仕事を辞めたいと思いながらも出社していましたが、あるとき、たまたま心療内科の看板を見つけ、初めて受診しました。
心療内科では鬱病寸前の抑うつ状態と診断され、鬱病に効く薬を処方してもらいましたが、パワハラ上司の横暴は止まりません。

 

上司の上役に労働問題として相談もしてみたのですが、真剣に取り合ってくれませんでした。
精神的苦痛で会社を辞めることも考えたのですが、パワハラ上司以外の人間関係に不満はありませんでしたし、せっかく覚えたSEの仕事にも未練がありました。

 

悩んだ私は、労働災害に強いと評判の弁護士事務所を紹介して貰い、まずは無料で相談してみたのです。

 

労働問題で弁護士無料相談して分かった労働法のパワハラ基準

弁護士事務所に無料相談して分かったことですが、パワハラには基準があって、その基準に該当するかどうかヒアリングされました。
参考までに、基準とは以下のようなものです。

 

  • 身体的侵害
  • 精神的侵害
  • 人間関係からの切り離し
  • 過大な要求
  • 過小な要求
  • 個の侵害

 

身体的侵害のパワハラ・労働問題

殴る・蹴るなどの暴力行為などです。
身体的苦痛を伴うパワハラで、例えば、立ったまま電話させるなどの行為も該当します。

 

精神的侵害のパワハラ・労働問題

脅迫、侮辱、暴言などの精神的侵害で、一番多いパワハラです。
自分の場合も、こちらに該当しました。

 

人間関係からの切り離すパワハラ・労働問題

無視・隔離など、組織の中で孤立するように仕向ける行為です。

 

過大な要求ののパワハラ・労働問題

達成不可能な労働内容、ノルマを課すなどの行為です。

 

過小な要求のパワハラ・労働問題

程度の低い単調な作業のみに従事させるなどの行為です。

 

個の侵害のパワハラ・労働問題

プライベートに過剰に介入するなどの行為です。

 

こういった行為により職場環境を害されたと判断された場合、パワハラ・労働災害に該当します。
自分の場合、上司の暴言によって、うつ病になってしまっており、医師の診断のもと薬を処方されている状態でしたので、弁護士によるとパワハラに該当することは間違いないとのことでした。

 

弁護士から労働災害の問題としてパワハラ中止を通告

パワハラは違法行為ですから、労働災害として会社を訴えることも可能です。
自分の場合は、会社に恨みがあるわけでもないし、金銭的な賠償を求める気持ちもなかったので、弁護士に書面を作成して貰って、上司に直接通告することにしました。

 

 

上司の暴言行為がいつあったかなどをメモしたり、音声に記録するなどして、労働災害として有効な証拠を残しました。
弁護士によると、裁判でも通用する証拠をしっかり残しておくことで、通告の効果が違ってくるとのことでした。
言い訳できない状態にするということでしょうね。

 

そうして、パワハラの証拠が整ったのち、弁護士が書面を上司に送付しました。
事態が改善しないようなら、労働災害として裁判所に提訴、慰謝料を請求する旨を通告したのです。

 

弁護士からの通告は、まさに効果てきめんでした。
驚いた上司から謝罪があり、以後パワハラをなくなりました。

 

上司もサラリーマンですから、大事になれば仕事も失いますし、弁護士からの書面で怖くなったのだと思います。

 

費用は掛かりましたが、書面を出すだけで済んだので、ビックリするような金額にもならず、今後も仕事が続けられるので、労働問題で相談して良かったと思っています。
その後、パワハラ上司とは別のチームに移ったおかげで、気まずさもなくなりました。

 

パワハラに限らず、労働問題で悩んでいるなら、一人で抱え込んだり、会社を辞める前に、弁護士に相談してみることをオススメします。
自分のように、あっけなく解決することもありますからね。

 

日本法規情報の無料相談窓口で、労働災害に強い弁護士を紹介して貰うと良いと思います。

 

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弁護士、税理士、社労士など、約3000名の専門家が加盟・登録しているので、労働問題に強い弁護士を簡単に見つけることができます。

 

24時間対応の無料電話窓口が設置されているので、気になっていることを簡単に確認できます。
法律系のサービスなので、一般的には知られていませんが、もの凄く大勢の人(当サイトからも毎月2000〜3000名)が利用しています。

 

労働問題は、放置すると身体的、精神的、経済的な被害が大きくなる恐れがあります。
まだ頑張れる、と思っている間に、電話して相談だけでもしてみることをおすすめします。

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